CPAP治療の費用｜月々4,500〜5,500円・初回5,000〜18,000円（検査別）【保険適用】

日本に約940万人の潜在患者がいる睡眠時無呼吸症候群（SAS）。CPAP治療の費用は保険診療で月々4,500〜5,500円程度（3割負担）です。初回費用は受ける検査の種類によって異なります。簡易在宅検査のみで導入する場合は約5,000〜10,000円、在宅PSG（精密検査）を含む場合は約10,000〜18,000円です。しもやま内科では入院不要・自宅で完結する検査で対応します。2026年6月の診療報酬改定で簡易検査の保険適用基準が緩和され、より多くの方が検査のみで治療を開始しやすくなりました。

SAS治療の費用——検査の種類で変わる初回費用

「SASの治療を始めると費用はどれくらい？」——診察室でよくいただく質問です。SAS（睡眠時無呼吸症候群）は国内の潜在患者が約940万人、治療率はわずか8%と、糖尿病と同規模の”国民病”でありながら、費用の不安から受診をためらう方が多くいらっしゃいます。

しかし、SASの検査・治療は健康保険が適用され、月々数千円程度から継続可能です。また、2026年6月の診療報酬改定で簡易検査の保険適用基準が緩和されたため、簡易在宅検査のみでCPAP治療を始められるケースが増えています。まずは費用の目安をご確認ください。

初回費用の目安一覧（検査の種類別）

金額はあくまで目安です。正確な自己負担額は、負担割合や算定される項目によって異なります。詳しくは受付でご案内いたします。

診察料等を含めた月々のお支払総額の目安（負担割合別）

※上記の総額には、CPAP関連の点数（後述）のほかに、受診時の基本診察料等が含まれます。再診料や各種加算、その他のお薬の処方等の有無によってお支払総額は変動します。マスクやチューブなどの消耗品は、CPAP関連の点数である在宅持続陽圧呼吸療法材料加算に含まれており、別途のご負担は生じません。

CPAP関連の点数（毎月算定される項目）

CPAP治療は保険診療です。窓口でのご負担は、国が定める診療報酬点数（1点＝10円）をもとに算定されます。CPAPに関わる主な項目は次の3つです（いずれも正式な算定項目名で記載しています）。

3項目を合計すると1,315点となり、3割負担で約3,950円です（1割負担 約1,315円／2割負担 約2,630円）。

通院の間隔による違い（1ヶ月ごと／2ヶ月ごと）

症状が安定している方では、通院の間隔を2ヶ月にすることもできます。治療器加算と材料加算は、通院のない月の分も受診時にまとめて算定されます。

2ヶ月ごとに通院する場合、1回の窓口でのお支払額は大きくなりますが、指導管理料は受診月のみの算定となるため、2ヶ月分のトータルでは約105点（3割負担で約315円）軽くなります（1ヶ月ごとの2ヶ月分は2,630点）。

各種加算について

• 持続陽圧呼吸療法充実管理体制加算（15点）：患者さまの治療データ（使用時間など）を適切に管理・指導する体制が整った医療機関として施設基準を満たしており、指導管理料に加算して算定されます。
• 遠隔モニタリング加算（150点×月数・2ヶ月まで）：CPAP機器の通信機能を利用して使用状況等のデータを収集・確認したうえで、受診のない月を含めて電話やメッセージ等で継続的な指導・管理を実施した場合に算定されます。患者さまの同意と診療計画の作成、診療録への記載が必要です。

受診時に別途かかる点数

※上記のCPAP関連費用のほかに、受診時には基本診察料等がかかります。
例：再診料（78点）、外来管理加算（52点）、その他 国が定める医療機関の体制に応じた各種加算（ベースアップ評価料等）、お薬が出る場合は処方箋料など、患者さまの状態に応じた点数が別途加算されます。

例として、1ヶ月ごとの通院で再診料（78点）と外来管理加算（52点）が算定された場合は、CPAP関連の1,315点と合わせて1,445点、3割負担で約4,335円となります。処方箋料や各種加算の有無により、月々のお支払総額は4,500〜5,500円程度が目安です。

「導入初期加算」という名称の加算はありません

CPAP治療には、「導入初期加算」という名称の加算はありません。「導入初期加算」は、インスリンなどの在宅自己注射を開始したときに算定される別の加算です。

それでも初回の月は窓口の負担が大きくなるのは、次の費用が同じ月に重なるためです。

• 検査費用：簡易在宅検査 約2,700円／在宅PSG 約6,540円（3割負担）
• 初診料
• 月額分：在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料2（255点／充実管理体制加算を含む）＋在宅持続陽圧呼吸療法用治療器加算（960点）＋在宅持続陽圧呼吸療法材料加算（100点）

2か月目以降は、受診のたびに上記の月額分（合計1,315点／3割負担で約3,950円）がかかり、これに受診時の基本診察料等（再診料78点・外来管理加算52点など）や処方箋料が加わります（3割負担で月4,500〜5,500円程度が目安）。正確な自己負担額は、負担割合や算定される項目によって異なりますので、受付でご案内いたします。

自分は簡易検査で済みそう？――検査の選び方の目安

「簡易検査だけでいいのか、精密検査が必要なのか」——初診時の問診や身体所見を踏まえて医師が判断しますが、一般的な目安は以下の通りです。

2026年6月の診療報酬改定により、簡易検査でAHI 30以上（従来は40以上）がCPAP治療の保険適用基準となりました。このため、簡易検査のみでCPAP治療を開始できるケースが大幅に増えています。「以前は基準を満たさなかった」という方も、現在の基準では簡易検査のみで治療を始められる可能性があります。

2026年6月診療報酬改定で変わったこと

令和8年（2026年）6月の診療報酬改定により、CPAP治療の保険適用基準が緩和されました。

• 簡易検査（在宅）：AHI 40以上 → AHI 30以上
• 精密検査（PSG）：AHI 20以上 → AHI 15以上

あわせて、使用状況に応じた算定の見直しも行われました。前月までの3か月間ずっと1日平均使用時間が1時間未満の場合は指導管理料を算定しない取り扱いとなりましたが、CPAP治療を開始してから3か月以内の方は対象外です。

この改定の最大のポイントは、簡易検査の基準が40→30に引き下げられたことです。これまで精密検査（PSG）を受ける必要があった方の一部が、簡易検査のみでCPAP治療を開始できるようになりました。費用面でもメリットがあり、入院不要で自宅で完結するため、働き盛りの方でも受診しやすくなっています。

高額療養費制度の活用

CPAP治療の費用も医療費合算の対象となります。1ヶ月の自己負担が限度額を超えた場合、申請により超過分が払い戻しされます。入院や他の治療と組み合わせて高額になった場合にも有効です。申請手続きについては、当院スタッフがサポートいたします。

治療を継続する目安

SASを放置すると高血圧（リスク約2.9倍）・脳卒中（約2.9倍）・心臓突然死（約2.6倍）などのリスクが上昇します。CPAPを継続して使用することで、日中の眠気やいびき、血圧などの改善が期待でき、長期的には医療費の抑制にもつながります。体重が大幅に減少したり生活習慣が改善して無呼吸が軽減した場合は、再検査の上で治療の見直しを検討できることもあります。マスクの圧迫感や乾燥などで続けにくい場合は、CPAPが続かないときの対処をご覧ください。

レンタル業者と取扱機種

CPAP治療で使用する機器は、医療機関と契約しているレンタル業者からお貸しします。当院でご案内している業者と主な取扱機種は次のとおりです。

※取扱い機種は業者の都合により変更になる場合があります。
なお、ASV（適応補助換気）やBiPAP（二相式気道陽圧）が必要な治療は当院では行っておりません。適応が必要と判断された場合は、専門の医療機関をご紹介します。

よくあるご質問

Q. CPAP治療の月々の費用はいくらですか？
CPAPに関わる点数は、在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料2（255点）＋在宅持続陽圧呼吸療法用治療器加算（960点）＋在宅持続陽圧呼吸療法材料加算（100点）＝1,315点、3割負担で約3,950円です。これに受診時の再診料（78点）・外来管理加算（52点）などの基本診察料等が加わるため、月々のお支払総額は4,500〜5,500円程度（3割負担）が目安です。

Q. CPAP治療の初回費用はいくらですか？検査の種類で変わりますか？
はい、検査の種類によって変わります。簡易在宅検査のみで導入する場合は約5,000〜10,000円、在宅PSG（精密検査）を含む場合は約10,000〜18,000円です（いずれも3割負担の目安）。初回の診察時に医師が最適な検査方法をご提案しますので、費用の見積もりもその際に具体的にお伝えできます。

Q. CPAP治療に保険は適用されますか？
はい、健康保険が適用されます。2026年6月の診療報酬改定で簡易検査の適用基準も緩和され、簡易検査でAHI 30以上が基準となっています。

Q. 在宅検査とPSG検査では費用に差がありますか？
簡易在宅検査は約2,700円（3割負担）、在宅PSGは約6,540円（同）です。しもやま内科では入院でのPSG検査は行っておらず、どちらの検査も自宅で受けられます。

Q. 高額療養費制度は使えますか？
はい、使えます。CPAP治療の費用も医療費に含まれます。申請手続きについては当院スタッフがサポートいたします。

Q. CPAPのマスクや部品の交換にも費用はかかりますか？
マスクやチューブなどの消耗品は定期的な交換が必要ですが、CPAP関連の点数である在宅持続陽圧呼吸療法材料加算（100点/月）に含まれており、別途のご負担は生じません。

Q. 治療はいつまで続ける必要がありますか？
多くの場合継続が必要ですが、体重減少など生活習慣の改善により症状が改善した場合は、再検査の上で治療の見直しを検討できることもあります。

Q. 健康診断でSASを指摘されましたが、初回から治療までの総額はどのくらいですか？
簡易在宅検査のみで導入する場合は約5,000〜10,000円、在宅PSGを含む場合は約10,000〜18,000円が目安です（いずれも3割負担）。まずは初診でご相談ください。

Q. オンライン診療には対応していますか？費用は変わりますか？
当院ではオンライン診療によるSAS外来は行っておりません。マスクの適合確認や圧調整を対面で確実に行うためです。費用はすべて保険診療での対応となります。

Q. 2026年の診療報酬改定で費用は上がりましたか？
主に保険適用基準の緩和が行われ、費用面では大きな変動はありません。これまで同様に月々数千円程度からの治療が可能です。

Q. 「導入初期加算」とは何ですか？

CPAP治療には「導入初期加算」という名称の加算はありません。「導入初期加算」は、インスリンなどの在宅自己注射を開始したときに算定される別の加算です。CPAPで初回の負担が大きくなるのは、検査費用・初診料と月額分（指導管理料2・治療器加算・材料加算）が同じ月に重なるためです。

Q. 2か月目以降の費用はどうなりますか？

2か月目以降は、受診のたびに在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料2（255点／充実管理体制加算を含む）と、受診のない月の分を含めた在宅持続陽圧呼吸療法用治療器加算（960点/月）・在宅持続陽圧呼吸療法材料加算（100点/月）を算定します。1ヶ月ごとの通院では1,315点（3割負担で約3,950円）、2ヶ月ごとの通院では2,525点（同約7,580円）で、これに受診時の基本診察料等が加わります。

Q. 使用時間が短い月は保険が使えなくなるのですか？

2026年6月の改定で、前月までの3か月間ずっと1日平均使用時間が1時間未満の場合は、指導管理料を算定しない取り扱いになりました。ただし、CPAP治療を開始してから3か月以内の方はこの対象外とされていますので、機器に慣れるまでの期間も保険診療で継続できます。

Q. CPAPの機器はレンタルですか？購入できますか？

保険診療でCPAP治療を行う場合は、医療機関から機器をレンタルする形が一般的です。レンタルには機器本体の保守や消耗品の交換も含まれます。当院ではCPAP治療は保険診療で行っており、機器の自費購入や自由診療でのCPAP治療はお取り扱いしていません。

Q. 遠隔モニタリング加算とは何ですか？

CPAP機器の通信機能を利用して使用状況等のデータを収集・確認し、受診のない月を含めて電話やメッセージ等で継続的な指導・管理を行った場合に算定される加算です。150点×月数（2ヶ月まで）を、受診時にまとめて算定します。患者さまの同意と診療計画の作成、診療録への記載が必要です。

Q. CPAP関連以外にどのような点数がかかりますか？

受診時には基本診察料等がかかります。例として、再診料（78点）、外来管理加算（52点）、国が定める医療機関の体制に応じた各種加算（ベースアップ評価料等）、お薬が出る場合の処方箋料など、患者さまの状態に応じた点数が別途加算されます。

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まずはお気軽にご相談ください

費用が心配で検査をためらう方は少なくありません。SASの検査・治療は保険適用で月々数千円程度から継続できます。初回費用も検査の種類によって5,000円程度から対応可能です。ご不明な点がありましたら、遠慮なくお電話ください。